「自宅で暮らし続けられる安心」を、今から備える耐震リフォーム

大きな地震が起きても避難所へ行かず、自宅で家族と普段どおりの生活を続けられる――能登半島地震が起こった石川県だからこそ、今後ますます求められる住まいのかたちです。
築年数が経った住宅でも、適切な耐震診断と補強により、安全性を高めることが可能です。
私たちは、専門家による診断・施工から補助金のサポートまで、トータルで対応いたします。

施工事例

A邸 耐震リフォーム工事

総工事費用約1,140万円
耐震改修にかかわる総工事費用約260万円(18,700円/㎡)
耐震改修にかかわる家主負担額約170万円(公的補助90万円)
工事期間(耐震外の工事も含む)70日
延床面積・築年139㎡・昭和43年、2階建

K邸 耐震リフォーム工事

総工事費用約240万円
耐震改修にかかわる総工事費用約240万円(20,000円/㎡)
耐震改修にかかわる家主負担額約180万円(公的補助90万円)
工事期間(耐震外の工事も含む)約1か月
延床面積・築年120㎡・昭和53年、2階建

Y邸 耐震リフォーム工事

総工事費用約1,280万円
耐震改修にかかわる総工事費用約360万円(18,800円/㎡)
耐震改修にかかわる家主負担額約270万円(公的補助90万円)
工事期間(耐震外の工事も含む)約6か月
延床面積・築年192㎡・昭和36年、2階建

B邸 耐震リフォーム工事

総工事費用約1,190万円
耐震改修にかかわる総工事費用約250万円(17,600円/㎡)
耐震改修にかかわる家主負担額約190万円(公的補助60万円)
工事期間(耐震外の工事も含む)約3か月
延床面積・築年140㎡・昭和44年、2階建

H邸 耐震リフォーム工事

総工事費用約550万円
耐震改修にかかわる総工事費用約250万円(32,900円/㎡)
耐震改修にかかわる家主負担額約130万円(公的補助120万円)
工事期間(耐震外の工事も含む)約1.5か月
延床面積・築年76㎡・昭和53年、2階建

K邸 耐震リフォーム工事

総工事費用約3,550万円
耐震改修にかかわる総工事費用約72万円(28,000円/㎡)
耐震改修にかかわる家主負担額約630万円(公的補助90万円)
工事期間(耐震外の工事も含む)約8か月
延床面積・築年257㎡・昭和6年、2階建

出展:特定非営利活動法人達人塾ねっと「木造住宅の耐震リフォーム事例」

あなたのご自宅は大丈夫ですか?

築44年(昭和56年/1981年)以前にお家を建てた方は耐震性に乏しく、大地震で倒壊する危険性が高い

築44年(昭和56年/1981年)以前にお家を建てた方はご自宅の耐震性能を確認することをおすすめします。

出展:一般社団法人住宅リフォーム推進協議会「リフォームで何ができる?」

地震被害から学ぶ耐震の重要性

能登半島地震の木造住宅の被害データ:1981年以前の建物→「倒壊」が19.4%、「大破」で19.8

耐震リフォームを行うと 「倒壊」が0%、「大破」で8

出展:国土交通省

耐震リフォームの有効性がわかります。

耐震リフォームの流れ

耐震診断

建物にどれだけ耐震強度があるかを確認します。

耐震診断結果

結果が0.7未満だと「倒壊する可能性が高い」と判定されます。
昭和56年以前の建物だと高い確率で0.7未満の結果になります。

※木造建物の耐震性は「上部構造評点」という基準で評価します。

上部構造評点判定
1.5以上倒壊しない
1.0以上1.5未満一応倒壊しない
0.7以上1.0未満倒壊する可能性がある
0.7未満倒壊する可能性が高い
(木造の場合)
耐震改修計画

「耐震診断結果」に基づいて、構造的に弱い箇所を補強するための計画を立てます。
その際、ついでにトイレやキッチン、浴室などのやり替えを計画することも可能です。

耐震リフォームの実施

「耐震改修計画」に基づいて工事を実施します。
水回りや将来に備えてのバリアフリー工事も一緒に行えば、日々の生活も快適になって工事費用もお得になります。

※耐震リフォームの一般的な流れです。 補助金を受ける場合には、申請書の提出や市職員による現地調査などが必要になります。

低コスト工法

天井や床を壊さずに、壁を設置する工法です。 従来の天井や床を壊して
筋交いなどで補強する工法より、2~4割程安価に工事を行えます。

■低コスト工法事例

出展:特定非営利活動法人達人塾ねっと「木造住宅の耐震改修促進に向けた7つの鉄則」

補助金でお得に!

耐震診断耐震改修工事
一戸建て住宅限度額15万円限度額250万円

※金沢市の場合
※耐震リフォームの減税制度(所得税、固定資産税など)もございます。ご相談ください。